住居、商業テナント、オフィスビル、物流施設、ホテル。
これらは、株式市場に上場している不動産投資信託、ＲＥＩＴが投資対象にしている物件の分類です。

ヘルスケア施設など、上記に入らない対象もありますが、おおむね、上記の5分類にあてはまるかと思います。ＲＥＩＴを株式市場で購入することで、間接的な不動産投資、大家業をスタートする形にもなりますが、実物資産を自分で保有することの方が、投資をしている実感や自分の想いを反映しやすく、面白味があるのではないか、と私は感じています。

そんな、投資対象として、いくつか分類のある不動産投資ですが、王道は、何と言っても、一棟アパートや戸建て、マンションの部屋のような「住居用」になると私は考えています。

どんな立地に物件を保有するかによる成否はありますが、住居用であれば、失敗しない安心感が、他の種類よりはある、と私は考えています。

その理由を「借主」と「融資」の点から、考えてみます。

つまり、誰もが必要とするのが「住まい」であり、「住居」が必要とされる需要はなくならないのです。

オフィスや商業施設は、景気やコロナ禍などの動向により、拡大や縮小を余儀なくされることもあります。

一方、住居に関しては、利便性などを踏まえた立地による需要の多寡はあるにせよ、他の分類よりも、大きく増減が生じにくいというのも理由になります。

実際に私自身、コロナ禍においても、住居用の大家業は継続していましたが、影響を何も受けることなく、安定した賃料収入をもたらしてくれました。

これは、「借主」が安定して賃料を払い続けてくれるかどうか、という点とも絡んでくると感じます。

先程の借主の中でお伝えしたように、オフィスや店舗は、景気動向などで、退去してしまう可能性があります。

昨今、アメリカでは商業用不動産への融資に逆風が吹いていると言われていますが、景気の先行きに対しての懸念が、金融機関が融資を厳しくしている原因ではないかと感じています。

その点、住居の場合は、景気動向などだけで、借主さんが退去する可能性は低く、結婚や実家に戻るなど、人生の転機が訪れるタイミングがなければ、基本的にはお住まい続けて頂けます。

また、住まい続けるためには、賃料を払い続ける必要もあるので、毎月一定金額の賃料を、約束の期日までに払って頂ける方が多数です。